日本版グリーンニューディール政策立案のための政策の構造化を行い、図式化しました
●生活者の視点から生まれる自発的なグリーン経済
●国土と制度の改変を伴う中長期のグリーンな社会改革
●世界の生活者のサステイナビリティーで支えあうグローバルグリーン経済の構築
3つの構造からなる日本と世界の緑の経済と社会モデル実現政策として提示しました。

やれる時に少しずつ進んでおりますので
できた順に、できた所まで送っています。
詳しくはPDFファイル
をご参照下さい。
僕たちは一人ひとりの人間があつまって社会を作り上げた。一人ひとりの人間があつまれば会社もできる。一人ひとりが本気で脱温暖化に目覚めたら、本気で脱温暖化に取り組む社会が生まれ、本気で脱温暖化に取り組む企業も生まれてくる。今僕が何がやれれるのか、本気で考えて、本気で取り組んでみよう。僕はメタン発酵から始まった。
日本版グリーンニューディール政策立案のための政策の構造化を行い、図式化しました
●生活者の視点から生まれる自発的なグリーン経済
●国土と制度の改変を伴う中長期のグリーンな社会改革
●世界の生活者のサステイナビリティーで支えあうグローバルグリーン経済の構築
3つの構造からなる日本と世界の緑の経済と社会モデル実現政策として提示しました。

やれる時に少しずつ進んでおりますので
できた順に、できた所まで送っています。
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1ページ目 図下側の説明
①1ページ目の図は持続可能な低炭素社会づくりのための手法(図下側)と持続可能な低炭素社会づくりのための行動計画(図上側)を一体にした2050年までの長期的作業内容と作業手法を統合的に把握できるようにした俯瞰作業図です。
②図下側はすでに環境省の21年度の重点施策にも位置づけられている持続可能な社会を構築するための4つの社会像を統合した図式となります。
③仮に、この図を持続可能な低炭素社会の技術開発手法の指針図として利用した場合、様々な技術は、自然共生社会、循環型社会、低炭素社会を満足する3つの円の重なる部分にシフトさせることで持続可能な技術と転換させることができます。このための手法は、「3つの円を満足する単独技術の開発や発見」と、「複数の技術や手法をハイブリッドさせることで要素技術を統合技術として持続可能な技術として成立させる」ことです。例えば2ページ目の図に示した、電気自動車+カーシェアリング+風力発のような組み合わせが統合によって生まれた持続可能な低炭素技術ということができます。
④さらに、重要なのは、安全・安心社会の位置づけになります。安全・安心社会は、単独で考えた場合、過剰な安心社会など過度な安全安心社会を想定することにもなりかねません。しかし、持続可能な低炭素社会構築のためのチェックポイントとして位置づけることで、バランスの良い適度な過不足のない安全・安心を設定することが可能となります。安全・安心経済を膨らまし社会にひずんだ形を生み出すための安全・安心社会ではなく、「持続可能な低炭素社会と人とを結ぶ橋渡し役」と「技術のチェック役」としての安全・安心社会であることが重要です。このため、安全・安心社会については、低炭素・循環型・自然共生の3つの要素とは離れ、しかも全体をチェックする社会の視線として安全・安心社会は3つの要素の外部に図式化しています。
1ページ目 図上側の説明
⑤図上側の持続可能な低炭素社会づくりのための行動計画は、これから40年間の社会転換において私達が具体的に行動をしなければならない項目を示したものです。
⑥項目は5つあり、
現代社会の抱える課題の克服
自然の保護と回復
気候変動の適応
気候変動の緩和
持続可能な社会の構築
となっています。
これらは、最終的に、地球環境問題を克服し、さらに数百年間の社会の持続のために、今後40年間に私達の社会が取り組み、かつ克服していかなければならない課題を並べたものになります。
これらの項目は国際的にも通用する課題設定となっており、地球上の様ざまな人類社会において、それぞれの国や地域の置かれた状況によって、5つのうちの何を一番に優先させて取り組むかが異なってくるのではないかと考えています。例えば、日本の場合、現代社会の抱える問題の克服が、社会全体の関心が最も高い部分であるでしょうし、同時に気候変動の適応と緩和が今後の重要な要素となってくると考えます。一方、生活の多くを自然に依存している開発途上国の多くでは、経済社会や開発など現代社会の抱える問題の克服が、やはり最も大きな関心事であるかもしれませんが、同時に、自然の保護回復、気候変動への適応が優先されて行動されることが必要となってくるでしょう。
⑦私達は下側で説明した、持続可能な低炭素社会の構築手法を最大限に活用して、今後、様ざまな技術や社会技術を統合した持続可能な技術を生み出していくことになるでしょう。次にこの統合された技術を、既存の社会に応用していく段階で、様ざまな具体的行動を起こしていくことでしょう。それらの具体的行動が図上側に示された5つの行動計画に具体的にどのように影響を与えるのか、関連付けていけるのかを次に考えていくことになるわけです。そのプロセスで、仕事や職業として位置づけていけるものがグリーンジョブとなってきます。2ページ目の図には、電気自動車+風車+カーシェアリングで発生するグリーンジョブを、雇用不足など現代社会の抱える課題の克服と関連させて図示しています。さらに言えば、その先に、そのグリーンジョブが、生活を成り立たせることができる職業として成立してくるまで、政府は効果的な補助を行い、循環のループを支えていくことがグリーンニューディールの役割の一つとなってきます。このための手法として、私は、いくつかのグリーンジョブを組み合わせた生業複合を先日、具体的事例として提案しました。また、大規模な産業化が検討できる事項に関しても動揺に、この図を使ってチェックを行い、それらが、最終適に引き起こす可能性のある問題点を事前にチェックし、改良策を事前に検討しておくことも重要です。俯瞰図をよく眺め、さらによく見極め、適正かつ効果的な公的投資を行って育成していくこと重要ではないでしょうか。
⑧最後に、この俯瞰図をさらに応用していくことで、様ざまな技術や社会技術、政策手法との間のショートカットを発見することにこの図を使うことができるようになればというのが私のもう一つの期待です。
⑨すでに、住宅の低炭素化が医療費の削減に繋がるという指摘をこれまで、下の首相官邸への提言によって行ってきましたが、政策の連鎖反応の相互関係を俯瞰図を追うことで読みとり、最も効果的と思われる、場所に、効果的な順序で施策を打っていくことが、少ない費用でより大きな効果を生み出すことに繋がるのではないかと考えています。その具体的な手法の開発には、より多くの事例を検討し、もう少し、この図の活用のしかたを検討していくことが必要かもしれません。
⑩是非この図を活用し、発展的に社会に役立てて下さい。
潘基文国際連合事務総長は昨年12月のCOP14(国連気候変動枠組条約第14回締約国会議)において「経済危機が拡大する今、緑の成長が数百万人の雇用を創出する」と発言しました。
オバマ次期アメリカ大統領も、自らの政権構想の中で「グリーンジョブ」と題し、再生可能エネルギー等への投資を通じた雇用創出を提示しました。
その他にもドイツ、フランス、イギリス、韓国、中国など多くの国において、世界同時金融危機に伴う経済不況から脱却するため、環境対策・エネルギー対策を景気対策・雇用対策の柱と位置付けたいわゆる「グリーン・ニュー・ディール」として、同様の検討・提案が行われています。
環境保全を通じて景気浮揚や雇用創出が期待できるアイデア・御意見を広く募集いたします。お寄せいただいたアイデア・ご意見は、「緑の経済と社会の変革」の検討に当たって随時参考にさせていただきます。
電子メール本文に、以下の記載項目について日本語で記載してください。[5]アイデア・ご意見については、電子ファイル(Word、又は一太郎)にて作成することも可能です。参考資料がある場合は、電子ファイル(Word、PowerPoint、PDF、一太郎のいずれか)を添付してください。
なお、URLへのリンクによるアイデア・ご意見は受理しかねますのでご遠慮下さい。
以下の電子メールアドレスに、
で作成した電子メール本文及び電子ファイル(ある場合のみ)を総容量2MB以内で送信してください。
アドレス:gnd@env.go.jp
なお、提案1件につき送付できる電子メールは1件とさせていただきます。複数回に分けて電子メールを送付することはご遠慮下さい。
昨年中は
CHOFU新型太陽熱温水器を見てきました。200リットルのタンク付、補助用のガス給湯器、専用のリモコンがシステム化されています。不凍液を循環するタイプ。太陽電池のソーラーパネルシステムと合わせて設置したときに見栄えのしやすい薄型でシンプルなパネル設定です。
お薦めなのは、新しいリモコン!!
”エコゆ”設定にしておけば、太陽のお湯のみでの利用が可能。わざわざ、ボイラーで温めたりはしません。
また、リモコンを使った見える化で、現在の太陽熱温水器で沸いているお湯の温度がリモコンに表示される仕組み。昨日や一ヶ月単位での省エネ状況もモニターで確認できるようになっています。
パネル面積は3.8m2
ちなみに、お値段は
希望小売価格 819,000円(税込)LPG 12A 13A HSG-200(型式)
強制追い炊き機能がついています。
一番最後についている写真は、我が家にもついているエコワイターシリーズオーソドックスなタイプですが 安い、シンプル、こわれないの3拍子そろった優れものです。
茨城大学ICAS主催の「いばらき地域サステナ・ワークショップ」に参加して、これから必要な持続可能な技術開発の指針についての図をつくりました。