6月1日に
テーマは「家庭でできる節電対策」で
例え
災害時に避
空調負荷を減
電力ピーク時の家
などのアイデアです。
エコと災害を効果的に結びつけて上手に地
僕たちは一人ひとりの人間があつまって社会を作り上げた。一人ひとりの人間があつまれば会社もできる。一人ひとりが本気で脱温暖化に目覚めたら、本気で脱温暖化に取り組む社会が生まれ、本気で脱温暖化に取り組む企業も生まれてくる。今僕が何がやれれるのか、本気で考えて、本気で取り組んでみよう。僕はメタン発酵から始まった。
6月1日に
テーマは「家庭でできる節電対策」で
例え
災害時に避
空調負荷を減
電力ピーク時の家
などのアイデアです。
エコと災害を効果的に結びつけて上手に地
圃場での対応、作付に関する対応、森林での挙動、畜産、地下水に関して実際に実施した対応と成果など幅広く記載がありました。
http://www.enup2.jp/newpage30.html
●北海道大学 農学研究院 渡部敏裕先生の個人のページに公開された
植物のセシウム(Cs)とストロンチウム(Sr)集積に関する研究
http://www.geocities.jp/watanabe1209/index.htm (渡辺先生HP)
http://www.japangreen.tv/journal/#/000613
パタゴニア創業者イヴォン・シュイナードのインタビューのショートビデオをみました。
生きている地球が株主という視点に立つことで企業経営に決定的な違いが生まれてくる。
自然資本への正しい働きかけが自らの企業にいかに豊かさをもたらすのか
CSRというのは企業を変える力を持っているはずだと考えているのですが
この違いを取り入れることが一番重要なのではないだろうか?
と考えています。
明瞭なインスピレーションを与えてもらいました。
とてもわかりやすく参考になりました。
ロードマップには記述されていないが、ロードマップの中に“作業の進行状況と全員で確認し共有し、また、お互いが競い合うことで育成の速度を加速する”という意味合いで、4年に一度毎にエコオリンピックを開いていくことをロードマップに記述してみてはどうだろうか?冬季、夏季と2年毎に実施してもよいかもしれない。国内と世界全体に呼びかけることも必要になる。この背景には、エコ経済は、世界中で育成すべき経済であることを理念に掲げ、単なる競争ではく、競争を通して健全なエコ(経済)を育て上げることを目的とする。4年間の植樹本数の競争などエコを育てて大きくする取り組みの進み具合を、さまざまな視点から世界中で競争したり、国内で表彰や大会を模様したりしてはどうだろうか?エコオリンピックを通して、小中学校での省エネの取り組みのコンテストをしたり、さまざまな盛り上げ方をすることで、普及型の技術や普及型の社会手法(ベストプラクティス)、先進手法や取り組み、地球のエコを育てる進み具合が国内や世界中の人達と共有でき期間中テレビや新聞などで知ることができればエコな消費を生み出す元になったりエコの取り組みをする人を増やす上で非常に大きな効果があるのではないだろうか?また、2年に1回催すことで、技術の進歩や手法や積み重ねの積層効果を見える化させることも可能となろう。4年ごとであれば2050年までには10回目のエコオリンピックが開催でき計算になるので、持続可能な精神に則った競争と次世代の育成と世界全体での地球環境の改善の確認、先進と伝統的な知恵の共有を目的としたエコオリンピックを開催してみてはどうだろうか?こまかいイメージはできていないので申し訳ありませんが、4年ごとにステップを確認していったらとてもよいのではないかとおもい、それをロードマップに組み込んでもらいたいという意見です。
吉田さんへのメールの一部
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その中で、4年に一度の夏と冬のエコオリンピックを開いたらどうだろう?という提案をしてみました。
ソーラーランタン等の活動や植林などの活動は、積み重ねによって具体的な結果が量として蓄積されていく活動ですよね。
これも競技の一つとして取り入れることもできそうですね。
私達ひとり一人も含めた生きている地球のエコロジーなシステムを、
国や、コミュニティーや個人やグループが、
健康的で健全な競争の下で改善し育成しあうことが
エコを育てるエコオリンピックの考え方です。(とは、いっても今考えたのですが)
4年毎にその成果を地球全体で確認しあえれば、たくさんの公平な視点で取り組みの評価もでき、
多様な地球環境の中で生まれる多様な生活技術や生き方を学ぶことができます。
また、エコを育てる技術や手法の進歩と継続効果を4年毎に共有しあうことができます。
2050年に第10回大会を開くというのが目標です。
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こんなことを考えてます
島田 敏
既存住宅の温室効果ガス削減対策の知恵
我が家では、居住している2階ベランダを、透明の防炎ビニールカーテンですっぽり覆い、開閉自在な簡易サンルームとして活用している。この手法は、ソーラーカーテンと名づけられ、環境省も主催団体であるeco japan cup 2009でライフスタイル部門エコチャレンジ賞を受賞した。ソーラーカーテンのキャッチフレーズは≪10万円でエコチェンジ、我が家が断熱ソーラーハウスに大変身≫であるが、ここで、重要なのは、ソーラーカーテンは100万円以上もかかる断熱エコリフォームやソーラーハウスへの改修を手軽な手法によって、家庭でDIYできるコストの安い手軽な手法であるという点である。住宅版エコポイントの場合、住宅の建て替やリフォームの際の断熱窓ガラス等の設置促進のためのインセンティブや長期的にエネルギー性能のよい住宅の普及に貢献していくものと考えられるが、比較的大きな出費を必要とするため、既にある建て替えや改修の需要に対しては効果が出始めるが、住宅全体の数十パーセント単位での潜在需要の掘り起こしに大しては目に見えるような効果は現れづらいと考える。ソーラーカーテンは、DIYで自分で作れる上、費用も10万円程度と家庭で手が出る程度の費用であるため新規需要の創出には非常に効果的であると考える。このことは、大量生産されていない状態でも3万5千円得程度で購入できる省エネナビについてもいえることであるが、安価さは、既存需要のエコ需要への置き換えではなく、新規の潜在需要の大規模な掘り起こし効果を生み出す。この掘り起こし効果によって掘り起こされた新しい需要を活用して、現在の経済の延長線上にないエコ経済を誕生させていくことが重要である。ソーラーカーテンを活用したすまいの低炭素化加速アプローチについてまとめたスライドを添付しますので、参考にしてください。また、我が家で行った簡単な温度測定のスライドも添付しますのでこちらも参考にしてみてください。(ブログに記事も書いてあります。http://bokumeta.blogspot.com/2010/02/blog-post.html)ソーラーカーテンや省エネナビで、初期の段階で既存住宅の暖房からの温室効果ガスを削減し、建て替え時やリフォーム時には、断熱住宅やソーラーハウスを積極的に選択してもらうスマートな生活者が増えてくれれば、家庭の25%削減はあっというまに実現できるのではないかと思います。
● 意見内容
適応と経済に関するワーキンググループが設置されていない
中長期ロードマップ全体をながめて、
中長期ロードマップの中に気候変動への適応*雇用*経済という視点での議論がなされていないことが不足していると感じた。
2050年までのロードマップは、気候変動の緩和(低炭素社会)気候変動への適応(気候変動適応社会)自然資本の保護と再生(自然共生社会)現代社会の問題克服(課題解決社会)持続可能な社会という5つの要素と安全安心社会(人間社会に受け入れられる必要上条件)に基づいてあらゆる要素が議論され検討される必要がある。(低炭素社会学http://lowcarbonstudy.blogspot.com/2009/07/blog-post.html http://lowcarbonstudy.blogspot.com/2009/07/blog-post_07.html)
これらの課題は、それぞれが相互に関連性を持って成立しており、その関係性を紐解いていくことで、一石多鳥といわれるコベネフィットアプローチのような相乗効果を期待できる効果的な手法を発見していくことができる。
そうした視点から考えたとき、今回の中長期ロードマップには、気候変動への適応の視点が大きく抜け落ちていることに気がつく。気候変動への適応分野のうちでロードマップ上重要なのは、適応に関わる経済効果及び備蓄、国内及び国際的な地域の適応に関する互助体制の整備及び適応分野での雇用である。適応に関わる経済効果は港湾土木、医薬品、観光分野等に関連し、食糧・燃料・機材等の備蓄は、農林水産業(耕作放棄地の活用等)、気候変動災害等における食料・資材・人材等供給支援体制の整備及び人材育成に関わってくる。これらの分野は、その多くが既存の仕組みの再調整によって可能となるため、大掛かりな社会転換に際しての社会安定性維持の受け皿ともなる。適応策に関する経済は、既存経済の延長線上にあるため、新たに誕生させようとしているエコ経済と最低でも同規模以上の経済的ボリュームが存在するはずであり、適応と緩和という2つの両面作戦で経済の安定性を維持しながら安全で安心な持続可能な低炭素社会への転換が可能となる。
中長期ロードマップは、社会転換の全体像を、国民や経済社会及び世界へと明示し理解を導き出すことが、その最も大きな役割といえるので、世界全体での緊急・計画的気候変動対策の連携体制の提案にまで発展していくような広い視点をも国民に提示し、より議論が盛り上がるよう提案することが望ましい。また、適応策は既存経済の延長線上に位置づけることが可能なため、適応策と雇用・経済の議論を中長期ロードマップに組み込んでいくことでより多くの国民に対して身近な議論を喚起できるとも考える。
中長期ロードマップの意見募集に送った意見①を公開!!
意見内容
住宅(家庭)対策におけるスマートメーターと省エネナビの記述について
我が家には省エネナビが取り付けられている。
2年間の省エネの取り組みで、電力消費量を37%削減し、その金額は年間10万円にもなった。
中長期ロードマップの中では、2020年までの間は、既存技術の有効活用という考え方が示されているが、スマートメーターと省エネナビの記述が混乱しているような感じがする。
省エネナビは、既存技術であり、スマートメーターはITを活用した将来技術である。省エネナビの普及は、価格的にみても十分採算性の高い選択であるはずが、
スマートメーターという横文字とスマートグリッドの普及と比較的製品価格に高い商品としてのスマートメーターを普及させたいという考え方がロードマップ全体を混乱させているように感じる。
第一段階で、早急に省エネナビを普及させ、省エネ家電の消費と家庭での光熱費の削減による住まいの低炭素化の良い点を各家庭において十分に実感してもらい、
その後に、第二段階として技術的にも成熟し価格のこなれてきたスマートメーターを普及させ、スマートグリッドを実現するストーリーを採用するべきである。
これらの投資が二重投資ではないかという意見もあると思うが、
技術的にも未成熟である価格の高いスマートメーターを一気に国内に普及させ、国民に投資の回収効率の悪さを印象付け、さらに再び改良されたスマートメーターに置き換えをしていく場合を考えて比較すると、
第1段階で省エネナビを普及させ、第2段階でスマートメーターを普及させていくことが最も最短かつ最低コストのクリティカルパスであると考える。
中長期ロードマップへの意見の要旨(すでに提出したもの)を紹介します。
本文は順次紹介します。
① 省エネナビ(既存の普及技術)とスマートメーター(将来的な普及技術)をしっかりと整理して国民に提案していくことが重要
(ロードマップ上の整理)
②適応策のワーキングチームを作る必要性と適応分野での経済効果と雇用創出の検討が必要
緩和策は、これまでの経済の延長線上にない経済の創出(潜在需要の掘り起こしによる市場の育成が重要)
適応策は、現行経済の延長線上の経済活動で考えられる。(社会転換時の安定化機能として機能)
適応策(既存経済のため社会のひとりひとりに受け入れやすい)+緩和策(既存経済の一部をクールダウンさせながら、潜在需要を掘り起こし雇用と市場を同時に誕生させる)⇒広い国民の生活と関心に寄り添いながら、これまでの経済の延長線上にない経済モデルを育成し、スムーズに移行できる。)←中長期ロードマップに適応策が盛り込まれる必要がある理由
③ ソーラーカーテン:低炭素経済の創出には、潜在需要の掘り起こしによる新規市場の創出がかぎ、高額商品では、新規市場の大規模な創出は困難、携帯電話やグーグルのサービスの時のような低価格や無料の製品の大量普及によって、新たな価値観の大量普及が可能となる、それによって、市場と雇用が創出される。ソーラーカーテンの手法は、住宅において、潜在需要の掘り起こしによって、断熱と太陽熱利用の新たな潜在需要を掘り起こし、市場を創出させるために機能する。
④ エコリンピック(エコオリンピック)の開催:低炭素経済は、価格競争による潰し合いのような破綻型の経済モデルではなく、持続可能な成長を目標とする。競争の仕組みを失わず、公平で健全な成長の理念を有する点で、低炭素経済の育成はスポーツに似ているところがあるのではないかと思う。2年や4年ごとに、現在の技術の先端の成果(スポーツならば世界記録の更新)を共有し、スポーツのように育成者や競技者、応援する人など裾野も広く、競争や盛り上がり、やりがいや様ざまな協議で個人や団体、国、企業、活動、などが表彰されるなど世界全体で情報や経験を同時に共有するしくみとして、エコオリンピックを誕生させることはとてもよいことなのではないかと思う。エコオリンピックを通じて、エコを考え、エコを育て、エコを広げる輪を世界に育てていくことができる。
です。
我が国は、1990年比で2020年までに25%の温室効果ガス排出削減、さらには2050年までに80%の排出削減を掲げています。これは、今現に起こりつつある地球温暖化という脅威を解決し、美しい地球を引き継ぐために、科学が求める水準であり、今の社会を生きる私たちの未来への責任です。
我が国は、戦後の焼け跡の中から、化石資源に恵まれない不利な条件に負けずに、人材と技術の力で、所得倍増を実現し、オイルショックも乗り越えて、これだけの豊かな国を作り上げてきました。21世紀に、世界に先駆けて低炭素社会を構築して温室効果ガスを大幅に削減するという新たなチャレンジは、その強みを活かして経済を成長させるチャンスであり、国際貢献の柱にもなるものです。
一方で、国民の皆さまの中には、本当にできるの?私たちの生活はどうなるの?と感じる方もいらっしゃることでしょう。この試案は、この対策・施策を実行すれば削減できる、皆で手を取り合って、日々の暮らしや地域のあり方、ものづくりなどを変えていくことは、未来への投資であり経済も元気にするという、明るい未来とそこに至る道筋を私なりに描いてみたものです。
地球温暖化対策は、国民全員が当事者であり、行動することが必要です。是非、ご家庭で、職場で、学校で、地域で、この試案を材料に議論をお願いします。そして、こうしたらもっとうまく減らせる、こんな工夫ができる、こう変えたらよいのではないか、そんな前向きなお知恵やご意見を私に是非お寄せください。
国民の皆さんとともに、力を合わせて温暖化問題に立ち向かうことのできる喜びを噛みしめ、また感謝しながら、私も頑張ります。
平成22年3月31日
環境大臣 小沢 鋭仁
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以前から書き進めている
低炭素社会学
第2部を書き進め始めていくことにしました。
http://lowcarbonstudy.blogspot.com/
これまで第1部では
☆5つのエネルギー起源
など低炭素社会を考えていくための考えていくための
基礎的な知識の整理を行ってきました。
残念ながらいまだ低炭素社会の全体像までは至っておりませんが
第2部では
第1部で整理された知識をもとに
低炭素社会づくりの基礎的なメカニズムについて考えていこうと思っています。
第1部でサステナビリティーには
2つの相が存在することを地域とサステナビリティーの理論で御説明しましたが
第2部では、これを低炭素社会づくりに社会実装するために
☆鎮守の森型低炭素社会づくりと
☆里山型低炭素社会づくり
という2つの概念で整理し
鎮守の森型を基本形に、
里山形低炭素社会づくりと鎮守の森型低炭素社会づくりという
2の社会モデルを相転換しながら、
地球変動の問題を社会の仕組みの中に内部化していくという
モデルを提案していこうと思います。
ちなみに
鎮守の森は遺伝資源の宝庫(可能性と知恵の宝庫)、種子更新、潜在自然植生、手間がかからず災害に強い、育てるのも早い、
里山型は 用益樹種 萌芽更新 計画と管理が必要、 などが特徴と考えています。
鎮守の森を育て 必要な用途で里山を生む出し持続し、変化に応じて、鎮守の森から新しい可能性を生み出し、再び里山をリニューアルし再構築させることで持続するというイメージです。
どんなことが書けるかまだわかりませんし、
少しずつしか書き進めないのではないかとも思いますが
たまに、開いて眺めてみてください。
島田敏